こだわりの注文住宅会社
三重で建てる!
理想の注文住宅が叶う・三重のハウスメーカーの情報をまとめています
この家を建てた会社はどこ?
やまぜんホームズ
やまぜんホームズ
三交ホーム
三交ホーム
アサヒグローバル株式会社
アサヒグローバル株式会社

免震・耐震住宅で安心した生活を送りたい

永く安心して暮らすために、三重で免震住宅を扱うおすすめハウスメーカーをご紹介します。

三重で免震住宅/耐震住宅に強い、注目のハウスメーカー

中部エリアは防災意識が高く、また予想される南海トラフ地震への備えとして、地震に強い住宅には高い関心が寄せられています。

免震・耐震住宅に強い注文住宅メーカーから、特におすすめの3社を見ていきましょう。

やまぜんホームズ

建物の基礎部分は、一般的に200㎜間隔で鉄筋配筋を行うのに対し、150㎜間隔とすることで、より緊密で強固な仕様

建物は、在来軸組工法に耐震パネル工法を組みわせた独自の「やまぜんW工法」

在来軸組工法の利点である間取りの自由度を活かしながら、耐震性を高めています。

床材は、多重構造合板を使用。地震や台風のときに受ける、床面の横揺れやねじれを抑えます

やまぜんホームズの「やまぜんW工法」についてもっと詳しく>>

三重県住宅生協

同協会の手掛ける「J7 best selection」では、公的な評価機関による性能評価で「耐震等級3」を獲得しています。

耐震等級とは、等級1・2・3に分けられていて、震度6強~7程度の地震に対して倒壊または崩壊しないものを等級1とします。

等級1の1.25倍の強度があるものを等級2と言い、等級1の1.5倍の強度があるものを最高ランクの等級3と言います。

三重県住宅生協「J7 best selection」についてもっと詳しく>>

一条工務店

地盤と建物の間に特殊なゴムとスライダーを設置することで、建物に揺れが伝わるのを防ぐ免震システムを、早くから一戸建て住宅向けに導入したことで知られています。

建物自体も、柱、梁、土台を構造用パネルで一体化し、強靱な6面体の箱形に仕上げることで耐震性を高める「モノコック構造」。

地震の揺れが建物の一箇所に集中することなく、建物全体に分散できます

一条工務店の「モノコック構造」についてもっと詳しく>>

耐震性・免震性住宅の注意点

壁や柱、梁(ハリ)など構造部分の強度は、地震に対する建物の強さと直結するので重要になってきます。

これは建築基準法で定められているので、これから建築される住宅に関しては、工法に関わらずクリアしていなければなりません。そうでなければ、いわゆる違法建築となってしまいます。

その上で、より強い家を求めるには?という選択肢になってきます。

木造では在来軸組より2×4が耐震性に優れているとされてきましたが、現在では研究や実験などにより、さまざまな対策が行われています。

軸組工法と2×4の長所を併せ持つ「モノコック構造」や、接合部分を金物で補強する方法、壁面や床下などに揺れを制御する装置を組み込むなどが代表的です。

施主は、どのような耐震対策がされているのかを、個々のケースごとにしっかりチェックすることが賢明です

免震・耐震住宅の必要性とは

憧れの注文住宅を検討するときに、免震住宅や耐震住宅を視野に入れてみてはどうでしょうか?長い間快適に暮らす家だからこそ、構造にも注目することが大切です。インテリアや外観、間取りなどの目に見える部分を重要視しがちですが、ここでは、免震住宅や耐震住宅の重要性をご紹介します。

免震住宅・耐震住宅とは?

まずは、よく耳にする免震住宅や耐震住宅がどのような構造なのかご紹介します。

耐震住宅

古くからある工法で、壁や柱を増やしたり筋交いなどの補強材を使用したりすることで、地震の振動に対抗する方法です。地震の揺れを吸収する装置などを使用していないので、壁や筋かいなどがそのエネルギーを直接受けることになります。その結果、筋かいが伸びてしまったり壁が損傷してしまったりするケースがあり、修復が必要となります。

免震住宅

建物と基礎の間に「免震装置」という特殊な装置を設置することで、建物に揺れを伝えない工法です。免震とは「地震の揺れから免れる」という意味がありますが正にその通りで、免震装置が揺れている地面と一緒に動いて揺れを吸収するので、住宅への影響を最小限に抑えることできます。

このように2つの工法を比べると、免振住宅の方が震災時の建物への影響が少ないことが分かります。災害に備えて長く住み続けられる住宅を選ぶためには「免震住宅」という選択肢を視野に入れてみるといいでしょう。

免震住宅や耐震対策の必要性

免震住宅と耐震住宅の違いについてお伝えしましたが「本当に免震住宅が必要なのか」とまだ疑問を感じている人も多いのではないでしょうか?ここからは、法律や震災時の様子などと併せて、免震住宅や耐震対策の必要性をご紹介します。

建築基準法での耐震基準

日本では「建築基準法」によって建物の耐震基準が明確に定められています。現在の建築基準法は1981年に改正されたもので、耐震性能については「中規模の地震動でほとんど損傷しない」という基準を設けています。

1981年以前の「旧建築基準法」では、耐震基準についてここまで正確な基準を設けられていませんでした。そのため、1991年に起こった阪神淡路大震災では「旧建築基準法」で建設された建物に被害が集中していたことを国土交通省が報告しています。さらに、阪神淡路大震災では、建物の倒壊が原因となる死者が多数いたことも報告されています。

東日本大震災でも「耐震対策」がカギに

2011年に発生した「東日本大震災」では、岩手県沖から茨城県沖に至る広い範囲で大きな揺れが観測されました。とくに、マグニチュード9.0という揺れは日本の観測史上最大で、深刻な爪痕を残したことはいうまでもありません。東日本大震災での建物の構造的被害を見てみると、阪神淡路大震災と同様に、1981年以前の旧建築基準法で建設された建物に被害が集中しました。

しかし、地震の揺れの割には、建物の構造による被害が少なかったといわれています。それは、過去の地震被害から「耐震対策」を進めていたからです。中には「免震性能」を兼ね備えた建物もあり、ほとんど構造的な被害がなかったことが分かっています。とくに震源地に近い宮城県仙台市にある高層建物は、震度5強の揺れにも関わらず、免震層の変形はわずか23cmほどでした。東日本大震災では耐震対策の必要性と、免震性能の実力が実証されています。

免震住宅にするメリットやデメリットは?

最後に、震災に強く長く住み続けることができる「免震住宅」のメリットやデメリットをご紹介します。

免震住宅のメリット

免震住宅を選ぶ1番のメリットは、何といっても「住宅へのダメージが最小限」になるところです。免震は可能な限り建物を揺らさないことを目標とした工法です。そのため、万が一地震が発生したとしても震災後の修繕費やリフォーム費用を軽減することができ、普段とおりの生活をいち早く取り戻すことができます。また、住宅への被害が少ないということは、大切な財産を守ることにも繋がります。思い出の品々や家具、大切なコレクションなどお金では買えない財産はたくさんあります。万が一のときに備えてこのような財産を守ることができるのも、免震住宅の特権です。

2つ目の免震住宅のメリットは「安心して住み続けられる」という点です。いつ来るか分からない災害に対しての備えができていれば、安心感が違います。とくに、免震住宅は大震災で性能の高さが実証されているので、大切な家族とも安心して暮らすことができます。

免震住宅のデメリット

免震住宅のデメリットとして考えられるのが、地盤により建てられない場合があるという点です。建物と基礎の間に「免震装置」を設置するので、液状化しやすい土地など地盤がしっかりしていない場合はその役割を充分に発揮できません。そのため、免震住宅を検討する場合には、建築予定地の地盤の状態をチェックする必要があります。また、免震住宅は間取り等の制限が少ないですが、唯一できないことが地下室を作ることです。基礎に免震装置が設置されているので、性能を維持するためには地下部分の設計が困難となります。

耐震対策がされている住宅を選択することもおすすめ

費用や地盤などの兼ね合いで免震住宅の検討が難しい場合は、耐震対策がされている注文住宅を検討することも一つの手段です。震災でも「耐震対策」がされているだけで、倒壊や破損を防ぐことができるケースも見受けられました。備えのない住宅よりも、耐震対策がされている住宅を選ぶことで安心して住むことができるようになります。

いざというときに備えられるのが「免震住宅」のメリット

ここでは、免震住宅や耐震住宅の必要性についてご紹介しました。災害から住宅を守るための工法として実績や性能と共に注目を集めている免震住宅。インテリアや外観のように目に見える部分ではありませんが、いざというときに家族や財産を守る性能を発揮してくれます。どのような工法で建築するかどうかを選択できるのも注文住宅ならでは。安心して長く住み続けることができるようにするためにも、免震住宅や耐震対策をしている住宅を選択することがおすすめです。

 
ページの先頭へ